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介護施設・保育園・福祉施設・在宅で
最も取得したい研修が喀痰吸引等研修

喀痰吸引等研修を受講すると、資格を取得したらその後どうなるのか、個人編、法人編に分けて解説します。
著者/監修プロフィール

株式会社プレゼンス・メディカル 創業会長兼CEO今西和晃
/ Tomoaki Imanisih

医療、健康、教育、環境など、多岐にわたる分野での社会貢献を目指し、プレゼンス・メディカルを設立。日本の医療・介護分野において「技術の革新」をキーワードに、数々の新しいケアプロトコルを生み出し、業界に貢献している起業家である。M&Aやベンチャーキャピタルの分野で多数の事業を手掛け、その経験と知識を活かして、日本の介護業界にイノベーションをもたらすプレゼンス・メディカルを設立しました。
同社のCEOとしても活躍し、研修や喀痰吸引に関するコラムを通じて、事実に基づいた医療的ケアの意義や役割を啓蒙している。その知見は、今後の介護業界の発展に大きく貢献することが期待される。
2014年から500施設以上の施設経営者と直接対面を行い、現場における課題解決に向けた対談多数。公益社団法人 全国老人福祉施設協議会でのセミナーを全国28都道府県で実施。

2022.10.03

喀痰吸引等研修を受講すると、資格を取得したらその後どうなるのか、個人編、法人編に分けて解説します。

介護士をしていると耳にすることがある喀痰吸引等研修。介護職員が対象になる研修で、この研修を受けることで喀痰吸引や胃ろう管理をすることができるようになります。

喀痰吸引等研修は自分で痰を出すことができず職員による喀痰吸引が必要な方、口から食事をとることができず、胃につながったチューブで栄養を注入する方法である経管栄養をおこなっているひとを介護するために必要な技術を学びます。

これらの説明をきいて、なんとなく仕事の幅は広がりそうではあるけど費用もかかるし、どんなメリットがあるのかいまいちよくわからない。自分はこの喀痰吸引等研修を受けるべきなのかわからず受講していない。

という人もいるのではないでしょうか。そこで今回は喀痰吸引等研修を受けることでどのような変化があるのかについて解説していきます。また個人での変化だけでなく、法人で喀痰吸引等研修を職員に受けさせることでどのような変化が起こるのかについても見ていきます。

喀痰吸引等研修で個人の介護職員におこる変化とは

 

そもそも喀痰吸引研修が行われる前、痰の吸引や経管栄養の管理は医療行為であったため、介護士が介護中にこれらの行為が必要であることに気づいても対応することが困難でした。

患者さんの訴えがあったり、痰が溜まっているのを見かけても介護職員では何もできませんでした。喀痰吸引等研修が行われるようになって介護職員にも一定条件下で喀痰吸引を行うことができるようになったのです。

喀痰吸引ができるのとできないのでは、安全面で大きな違いがあります。なぜなら自分で喀痰を出せない人がなんらかの原因で痰が増加すると、呼吸への影響が考えられるからです。呼吸の異常は命に直結する問題です。

喀痰吸引が行えない介護士の場合喀痰のトラブルが発生した時に何もできず、資格のある人を呼ぶことでしか対応ができません。

喀痰吸引等研修を受けることで利用者の安全を守ることはもちろん、介護者の手に負えない事態を発生することを防ぐことができるという点で、介護者の安全も守られるのです。

喀痰で困っている高齢者は非常に多く、夜間に看護師がいないために喀痰の問題に対応困難で施設に帰れない高齢者の事例は今でも存在します。そんな時に研修を受けた人がいれば施設での生活を続けることができ、より多くのニーズに応えることができるのです。

仕事の幅が大きく広がるのも喀痰吸引研修の大きなメリットです。前述のように喀痰吸引研修を受けていないと急な痰詰まりなどの不測の事態に対応することができません。そのため施設としても痰が自分で出せない人や経管栄養が今後必要になりそうな人の介護に喀痰吸引等研修を受けていない職員を担当にすることは不安を伴います。つまり喀痰吸引研修の有無で働ける場所が大きく変わるのです。

当然喀痰吸引等研修を受けている介護士の方が休養や待遇の良い求人が用意されているという状況があります。

法人にとっての喀痰吸引

法人や施設にとって喀痰吸引等研修を受けた職員が多く在先することにどのようなメリットがあるのでしょうか。見ていきましょう。

まずは収入面のメリットがあると考えられます。

喀痰吸引等研修を受けている介護職員が多くいると、痰が出せない人や胃瘻などの管理が必要となった利用者さんも受け入れることができます。いまや超高齢化社会となった日本では90歳歳を超える超高齢者も珍しく無くなってきています。

もちろん元気に生活している方もいらっしゃいますが痰が自分で出せない人や経管栄養が必要な人は多くなり、そのような利用者さんを余裕を持って受け入れられるか否かで法人全体の経営が左右される可能性は十分あります。

また施設内で喀痰吸引ができることでとれる加算も多く、経営的なメリットは大きいと言えるでしょう。

次にインシデントやアクシデントを減らす効果が考えられます。

個人に起こる変化の項目でも触れましたが、本来喀痰吸引は医療行為であり、資格を持たない人が行うと違法となる可能性のある行為です。しかしながら痰が急に詰まってしまった人を目の前にして資格がある人がいないからと言って、指を咥えてみていると非常に危険な状況に陥ってしまいます。看護師が常時勤務している施設であれば大きな問題は起きないかもしれませんが夜間には看護師が不在になる施設は多いのが現状です。

介護職員に喀痰吸引等研修を受けることを奨励していればこれらの問題を解決できます。

緊急時には喀痰吸引を実施しながら病院へ連絡して医療に繋ぐということもできるようになります。

まとめ

今回は喀痰吸引等研修を受講することでどのような変化が起こるかということについて個人・法人の立場から解説をしていきました。

個人では給料や待遇の改善が望める、利用者さんのニーズに応えるスキルが身につく、緊急事態への対応を行う術を身につけて自分を守ることができるようになるなど多くのメリットがあります。

法人側としても喀痰吸引等研修を受けた職員が多くなれば収入面のメリットやトラブルをへらす効果が望めます。個々の介護士、法人。利用者それぞれにメリットのある喀痰吸引等研修の受講をぜひご検討ください。

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2025年に向け必要とされている
介護職員の医療的ケア。

2025年に向け必要とされている介護職員の医療的ケア。
介護施設・保育園・福祉施設・在宅で医療的ニーズのある利用者が今後さらに増えています。
利用者が安心した生活を過ごせるように、 喀痰吸引等の資格取得が必要です。
研修予算計画を始め、現場に寄り添った年回計画を策定し、安定的な資格取得の計画をご提案します。