喀痰吸引等研修を取るメリットは？活用事例と資格の取得方法について

近年の日本社会は高度に高齢化しており、介護施設利用者の高齢化も著しい状態となっています。

介護施設で介護職員として働き、日々利用者の介護をおこなっていると、利用者が体調を崩している場面に遭遇することも少なくありません。しかし介護職員は医療系の資格を持っているというわけではないので普通は医療行為に該当する行為はできません。

そんな中で介護職員が医療行為である喀痰吸引や経管栄養を実施できるようになる研修があります。それが喀痰吸引等研修です。

高齢化が進む日本社会で今後ますます重要性が増してくる研修なのですが
「喀痰吸引等研修って、時間も費用もかかるし、とってどんなメリットがあるかわからない・・・」

そんなふうに思う人もいるかもしれません。

今回は喀痰吸引等研修をとるとどのようなメリットがあるのかについて、活用事例を交えて解説をしていきます。また資格を取得するにはどうしたらいいのかについても解説します。

喀痰吸引等研修を受けると何ができるようになる？

喀痰吸引等研修を受けるとできるようになる行為は「喀痰の吸引」と「経管栄養」です。

喀痰吸引はその名の通り吸引チューブを使って喀痰を吸引する手技のことを言います。高齢や障がい、神経・筋疾患といった理由で自分で痰を出すことができない利用者で必要になります。

経管栄養は嚥下機能（食べ物などを飲み込む力）が低下した利用者に対して、チューブを使って胃の中に直接栄養を入れることを指します。体の表面から胃の中に管を通す胃ろう、鼻からチューブをいれて胃に管を通す経鼻胃管などがあります。

胃ろうや経鼻胃菅が入っている利用者さんに対してそのチューブを通して栄養を入れることができます。

喀痰吸引等研修がどう役に立つ？

喀痰吸引等研修を受けていると喀痰吸引と経管栄養を行うことができます。それぞれの医療行為ができると現場でどのように役に立つのでしょうか。

まず喀痰吸引について見ていきましょう。

高齢者が多い介護施設では自分で痰を出すことができない利用者が多くなります。特に寝たきりであまり動けない状況の人が多いのですが、この状態で長時間いると、多くなった痰や唾液が気管に垂れ込み、誤嚥性肺炎を引き起こすことがあります。

さらに量が多くなると、窒息に至り場合によっては命に関わることがあります。そのため喀痰を定期的に吸引する必要があります。

喀痰吸引の研修が重要

喀痰吸引等研修を受けている介護職員がいない施設だと、看護師がいる時間帯でないと喀痰吸引ができないということになります。そのため夜間に看護師がいないため肺炎などを起こして痰が増えて定期的な喀痰吸引が必要な利用者は受け入れられない、という事態が時々発生します。

喀痰吸引等研修を受けた介護職員が多くなれば夜間でも喀痰吸引をすることができるようになり利用者を受け入れることができるようになるのです。

喀痰が詰まることによる窒息に対応できるというのも大きなメリットです。急変に対応する際に気道確保は何よりも重要なことです。

喀痰吸引のメリット

目の前で利用者が急変した際に即座に気道確保ができるのは非常に大きなメリットです。

次に経管栄養についてみていきましょう。嚥下機能の低下により胃ろうが入っている利用者の受け入れをするには、経管栄養に対応できる職員が多数必要になります。

そのような人員が不足しているために胃ろうを入れた後に施設に帰ることができず、他の施設に移動することを余儀なくされる利用者が多くいるのが現状なのです。喀痰吸引等研修を受けている介護職員が増えればそのような利用者が減らすことができます。

喀痰吸引等研修を受けるためには

喀痰吸引等研修を受けるためにはまず受講先を見つける必要があります。喀痰吸引等研修を実施している事業者は各都道府県のホームページで紹介されています。

自分のいる都道府県のホームページにアクセスして喀痰吸引等研修を実施している事業者を見つけたら資料請求を行い受講先を決めましょう。受けるかどうか迷っているのならまずは資料請求を行い、研修内容や費用・スケジュールを確認し、イメージを持ってから考えるのも良いでしょう。

まとめ

今回は介護職員が喀痰吸引や経管栄養と言った医療行為を行うために必要な研修である喀痰吸引等研修について、受講するとどのようなメリットがあるかについて解説していきました。

高度な高齢化社会となっていく日本の介護施設で働くにあたって喀痰吸引の重要性はますます増していきます。近い将来介護や医療の場で働く人にとって必須の手技となる可能性もあります。
また高齢化が進む中で経管栄養を必要とする人も多くなることが予測されます。

そのような利用者に対応できる介護職員になれるというのも非常に大きなメリットです。喀痰吸引等研修を受けるか迷っている人は是非資料請求をして受講の検討をすることをお勧めします。